東日本大震災から早くも4年がたちますが、現在も被災地には多くの医療課題が残っており、医師不足対策は第一優先となっています。
「被災地で何かできることがあるのでは」と思いたち、被災地へ転職される医師も少なくありませんが、実際に足を踏み入れて初めて感じる厳しさ、難しさがあります。そこで、被災地の医療課題と、医師数の推移をご紹介することで、より熟考してもらえる情報をご提供したいと思います。
まず、被災地の医療課題ですが、まずは「医師不足」が挙げられるでしょう。というのも、被災地だった地域は過疎化が進行し、もともと医師不足に悩まされていたという背景があります。そもそもの医療資源が不足していましたが、そこに震災が起こり病院や福祉施設が被災し、被災によってさらに悪化することになりました。そんな中、仮設住宅で生活をおくる住人達の中で「生活不活発病」が問題になっています。これは、高血圧や糖尿病などの生活習慣病に加えて、精神疾患も含まれています。翻ると、一般内科だけでなく、循環器科や人工透析科、精神科医の需要が高まっていると言えます。
では、震災前後で医師数の推移はどのように変化しているのでしょうか。実は被災地3県(宮城、岩手、福島)の中でも、宮城と岩手は被災後の方が医師数が増加しています。(公立病院の常勤医師数の場合)宮城県の医師数の増加に大きく貢献しているのが東北大学医学部と岩手医科大学がメインとなる医師派遣です。また、気仙沼市立本吉病院と石巻市立病院開成仮診療所においてプライマリ・ケア連合学会認定の後期研修プログラムが発足したのも大きな要因と言えます。宮城や岩手への転職を検討している医師は、このような病院の取組みに興味のあるなしで転職先を選定されると、よりご自身のやりたい復興支援の方法を実現しやすくなります。
一方で、福島県の医師不足は深刻です。震災前に比べると医師数は3分の2まで減少し、現在もその傾向は継続しています。しかし、そんな中でも南相馬市立総合病院では医師数増加に成功しています。これは、内部被曝調査や子どもの尿中セシウム検査や総合診療科の新設が大きな影響を与えています。今、震災後だからこそ必要とされている医療ニーズを、学び、研究出来るという点をしっかりとアピールすれば、医師招聘はできるという成功事例と言えます。もし福島県への転職を希望される場合は、原発の問題に真っ向から向き合った仕事をしたいのか、それとも地域に根ざして今困っている目の前の人を助けることに重きを置くのかによって転職先が違ってくるでしょう。
しかし、実際に今ある生活の拠点を移して被災地の医療に携わるには色々な障壁があります。被災地への転職を医師本人が希望されていても、家族の反対があり断念される方も少なくありません。
そこで、まずは非常勤や期間限定で働かれてみるという方法をご提案します。実際に被災地の現場に立ってみることで初めて分かることもあります。家族の協力なくして被災地への転職はそう簡単ではありません。短期間ではあっても、被災地で実際に働いた体験は今後の医療人としての経験値として何ものにも代え難いものになるはずです。被災地で働くことに興味はあるけど一歩がでないという医師にもおすすめします。
方法としては、期間限定で働ける医療機関や介護施設を紹介してもらうという方法です。被災地3県の市区町村やお知り合いの先生のつてを使って情報収集し、興味がわけば面接という流れになります。しかし、実際にそんな手間をかけられないという方は医師専門の転職支援サービスを利用されるのがよいでしょう。
メディカルビジョンでは、被災地の医師求人情報が多数ございますので、先生のご希望に沿えるお手伝いができるものと思います。実際、これまでにも被災地の医療に貢献したいという先生の紹介実績があり、現在もご活躍いただいています。まずは一度お問い合わせいただければと思います。
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